あまり知られていませんが、iOS 13、iPadOS 13、macOS Catalinaに搭載されている便利な機能として、メモアプリでメモフォルダの共有ができるようになりました。今回は、iPhone、iPad、Macでメモアプリのフォルダを共有する方法をご紹介します。

「ファイル」アプリのiCloud Driveのフォルダ共有は、iOS 13のマイナーアップデートで実現しましたが、「メモ」アプリでのメモフォルダ共有機能は、初回iOS 13 が登場したタイミングでiPhone、iPad、Mac向けに提供されており、便利な機能一つとなっています。

iPhone、iPad、MacでNotesアプリのフォルダを共有する方法

1. メモアプリを開いて、共有したいフォルダを開きます
2. 右上の丸で囲った「…」アイコンをタップします（iPadの場合は左上の「編集」をタップして、編集画面で、共有したいフォルダの右横に表示される「…」アイコンをタップします）。
3. 「人を追加」を選択します。
4. 「人を追加」画面で、「参加依頼の送信方法を選択」で依頼を送る方法を選択します。
5. 参加依頼方法を選択すると、選択したアプリが起動し、メモフォルダへのリンクが自動的に添付されます。メモフォルダへのリンクを添付して依頼を送信します。
6. 依頼を受けた側は、メモフォルダへのリンクをタップすると、そのメモフォルダが依頼先のメモアプリに追加されます。

「共有オプション」には、「変更可能」と「閲覧のみ」があり、編集を許可する場合は「変更可能」を選択、編集不可、閲覧のみにする場合は「閲覧のみ」を選択します。（デフォルト設定の権限は「変更可能」になっています。）

昨日、Apple株価「AAPL」が2％も下落しました。トランプ大統領と中国間で発生している貿易摩擦の問題がAppleのサプライヤーにも影響をもたらしたと考えられます。

新型iPhone発表前に、Apple株価「AAPL」は2％の急落下！

Apple株価は当時の後半に再び上昇しましたが、まだ3ドルほど下落した状態です。

中国からの輸入関税に関する以前の内容には、前のApple Watchシリーズが対象になっていましたが、Appleへの影響は限定的でした。しかし、トランプ政権の最近の提案内容には、Apple Pencil、AirPods、Apple Watch、Mac miniなど、多くのApple製品に25％の関税が課す内容が記載されています。

あるアナリストによると、この影響によりAppleの売上高は5％減少し、利益は1％増加すると見積もっています。この影響は比較的小さいものの、依然としてAppleの収益には好ましくないものです。

アップルを含む米国の企業は、トランプ大統領の仕掛ける貿易戦争に勝者はなく、敗者だけであると繰り返し警告している。 Appleは、すべての関税は最終的に米国消費者に製品価格を引き上げるきっかけになってしまうとコメントしています。

Appleは明日3つの新しいiPhoneを「Gather round」イベントで発表する予定だ。これがAAPLの株価に与える影響が注目されます。

Appleは今週、5.8インチ、6.1インチ、6.5インチの画面サイズで、3つの新しいiPhoneを発表する予定です。これにより、平均画面面積は昨年のラインナップよりも23％大きくなります。

AppleのiPhone大型化への動きには、Appleのサービス収入を増やす効果が

この比較はWSJによって行われました。WSJはKantarのデータを引用しています。

l市場調査会社のKantar WorldpaneによるとAppleが今年発売する予定の6インチクラスのスマートフォンでは、ユーザーは、iPhone 6または7などの5.5インチ画面のものより2倍近くアプリを多く使用するだろうと予測されています。

大型デバイスの所有者は、ゲームをプレイする可能性が62％高く、毎日ビデオを視聴する確率が2倍近くになるといいます。

ビデオはより大きなディスプレイで見やすくなり、新聞購読サービスなどのアプリも、画面が大きくなると魅力的になります。

アップグレードサイクルが長くなるにつれて、アップルにとって、これまで以上にサービスが重要になってきた時期にきています。

今後5年間でAppleの売上高成長率の約60％をサービスが占めると予想されています。

Morgan Stanleyによると、アプリ販売や、音楽購読、その他のサービスから、デバイスあたり年間30ドルの売り上げを生み出しているといいます。

Appleは昨年、サービス収益を倍増させるという目標を設定していました。Cook氏は今年初めにこの目標を上回った結果になった述べていました。Appleはこの目標に非常に重点を置いているように見えます。

Appleの株価は今週上昇し、AAPLは日中の取引中に新しい高値をつけました。 CNBCのニュースによると、ウォーレン・バフェットのバークシャー・ハサウェイ社は、前四半期にアップル社の株を7500万株買いまし、アップルへの投資を積極的に行なっています。アップルのCEO、ティム・クック氏は、バークシャーの投資ニュースに対しコメントを表明しています。

ウォーレン・バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイ社は、Apple社の株を7500万株買いましし、堂々のApple株主に

Apple CEOのティム・クック氏は、CNBCの声明で、同社はウォーレン・バフェット氏とバークシャーを主要な投資家として歓迎していると語った。ティム・クック氏はコメントで、

私は常に個人的なレベルでウォーレンを賞賛し、彼の洞察とアドバイスに常に感謝してきました。

と語っています。

バフェット氏は、「米国で2番目に高い利益を上げている企業で、2倍の利益を得ている信じられない会社」としてApple社を説明し、Appleに対するバフェット氏のコメントがApple社の株価を1株あたり183.65ドルに押し上げるのに貢献しています。また、Apple社の株価 (AAPL)のパフォーマンスは、ダウ平均株価が今日220ポイント上昇するのきっかけとなっています。

ダウ平均株価は、Apple株の3.4％上昇で220ポイント上昇した。ウォーレン・バフェット氏は、第1四半期中に7500万株を購入したことを明らかにしたあと、ダウ平均株価は開幕直後に100ポイント以上降下しています。

S＆P500は0.4％下落して0.75％上昇した。技術株は1.3％上昇しています。ナスダックのコンポジットは、アップルの前上場市場で、フェイスブックで1.3％の利益、Googleの親会社であるアルファベットで1.2％増となった。

アナリストたちは、同社の第4四半期中のiPhoneの低迷を予測していましたが、1週間後にApple社の株価 (AAPL)は上昇しています。アップルはiPhone販売台数の伸びを報告し、iPhoneの収益は投資家を喜ばす結果となりましたが、高価なiPhone Xの性能が高いことに関しては懸念を示している。

ケンブリッジ・アナリティカは、Facebookの個人データが誤用した問題から、おおきなPRになったかもしれませんが、政治コンサルタント業務自体への影響は深刻で、Cambridge Analytica社は、ほとんどの事業を中止し、破産申請をおこなったと報じられています。

ケンブリッジ・アナリティカは、しかし新しい会社で再出発？

しかしケンブリッジ・アナリティカ社は、このニュースにたいし声明を発表しています

「過去数ヶ月にわたり、ケンブリッジ・アナリティカは数多くの根拠のない告発の対象となっており、レコードを修正しようと努力しているにもかかわらず、合法であり、オンラインの標準的な広告として広く受け入れられている活動について、政治と商業の両方の分野でダメージを受けています。」

「Cambridge Analyticaの従業員が倫理的かつ合法的に行動していることの確か内容があり、この見解は現在、ケンブリッジ・アナリティカ社が委託した独立した報告書によって完全に支持されていますが、報道の包囲は事実上すべての顧客およびサプライヤーを退けました。その結果、ケンブリッジ・アナリティカは経営を継続することができなくなり、ケンブリッジ・アナリティカには、経営方針を置き換えるための現実的な選択肢は残っていないと判断されました。」

しかし、ニューヨークタイムズは、ケンブリッジ・アナリティカ社が破産申請したとしても、ケンブリッジ・アナリティカ社は、フェニックスのように蘇る可能性があることを懸念しています。

ここ数ヶ月の間に、ケンブリッジ・アナリティカとSCLグループのエグゼクティブは、マーサー・ファミリーとともに、英国に本拠を置く新しい企業Emerdataを創設しました。新会社の取締役には、香港の金融会社であり、エリック・プリンスのビジネスパートナーであるジョンソン・コ・チュン・シュンが含まれています。プリンス氏は、ブラックウォーターの請負業者がイラクの民間人を殺害したことが判明した後、Xeサービスと改名された民間のセキュリティ会社ブラックウォーターを設立しました。

ケンブリッジとSCL関係者の秘密の会話を聞いた匿名人物の報告によると、このEmerdataは、Cambridge AnalyticaとSCL GroupのBlackwaterの代替企業として設立されているといいます。検討中の1つの計画は、合併された会社のデータと知的財産を売却することだといいます。

SCLグループのエグゼクティブおよびパーツオーナーであるナイジェル・オーケス（Nigel Oakes）は、Emerdataを2つの企業を1つの新しい企業で巻き取るとることを公に説明しています。

Facebookはまだユーザーに新しいプライバシーツールを提供し、被害の修復に取り組んでいるが、Facebook社を離れるWhatsAppの共同設立者のJan Koum氏は、プライバシーに関する対応については十分ではないとのコメントを残している。

時間の経過とともに加入者数が増加し、Spotifyは着実に成長しています。 今日、同社は公開企業として初めての業績報告を発表しました。

Spotifyは現在、7,500万人の有料加入者

Spotifyは現在、7500万人以上の有料加入者を持っていることを発表しました。 これは、同社が2月に発表した7100万人の加入者数から増加しています。 月単位で浄化をみると、月に約200万人の加入者で成長していることになります。

有料ユーザーと広告サポートユーザー（無料ユーザー）の両方を合わせると、Spotifyは3月に約1億7千万の月間アクティブユーザーを抱えていました。現在、約1億人のユーザーが広告サポートユーザー（無料ユーザー）であることがわかります。

Spotifyの最大のライバルであるApple Musicは、4月に4000万人の加入者を獲得し、月に約200万人の加入者を獲得したと発表しています。

Facebookは、Cambridge Analyticaが、Facebookプラットフォームからユーザーデータの抽出を可能にしたことで大火災に遭いました。しかしTwitterは、なんと直接ユーザーデータをCambridge Analytica社に販売していたことが判明しました！

Twitterは、Cambridge Analyticaにデータを売却？

このニュースは、週末にTelegraphによって明らかにされました。Twitterは、この報道を受け同社がCambridge Analyticaからの広告を禁止したと発表しました。

Twitterの広報担当者は、以下のようにコメントしています。

「TwitterはCambridge Analyticaが所有し、運営しているすべてのアカウントから広告をオフボードする方針を決定した。この決定は、ケンブリッジアナリストが、本質的に受け入れ可能なTwitter広告ビジネス慣行と矛盾するビジネスモデルを使用して動作するという当社の判断に基づいています。」

しかし、1つの違いは、Facebookの場合、ユーザーがFacebookの友だちに公開する程度のデータでしたが、Twitterのデータはほぼすべて公開されています。

Telegraphは、昨年のTwitterの総収入の13％をデータセールスが占めていると指摘しています。

ワシントンポストの報告によると、WhatsAppの共同設立者、Jan Koum氏は本日、Facebook社を辞任すると発表しました。 退社理由は明らかにしていない。

ワシントンポストからの報告の直後に、 Koum氏はFacebook社を辞任することを認め、他のことをする時間を作りたかったかとコメントしています。

WhatsAppの共同創設者Jan Koum氏は、Facebookを退社

FacebookとWhatsAppの間の明白な溝について、Washington Postは、FacebookがWhatsAppユーザーの個人データを使用しているため、アプリの暗号化を弱めるきっかけになっていると述べている。

内部に精通している人物によると、 WhatsAppのCEO Jan Koum氏は、 WhatsAppの戦略に反し、Facebookは、個人データの暗号化を弱めようとした試みに対して、Facebookの親会社Facebookと衝突したため退社に至ったといいます。

このレポートによると、Facebookが、WhatsAppから強制的に、ユーザーの電話番号やデバイスやオペレーティングシステムの詳細にアクセスできるようにしようと試みていたと言います。 WhatsAppはいくつかのデータを最適な形で共有できるように検討しており、Facebookが複数のプラットフォームにまたがって統合されたユーザープロファイルを作成することを拒否しました。

WhatsAppはBrian Acton氏とKoum氏によって設立されました。Kohm氏は2014年にFacebookに190億ドルでWhatsAppを売却しました。 Acton 氏は昨年、Facebook社を去り、以来、Facebookのユーザーデータの取り扱いに対する批判者となっており、今年初めに#DeleteFacebookの動きに参加した多くの人の中にいました。

ロイター通信は、まだ未解決の問題として、合併された会社に対する議決権の統制に同意していないと報告している。 TモバイルUSAの親会社であるドイツテレコムは、合併後に決議件を望んでいます。現在、DTはTモバイルの63％、スプリントの親会社であるソフトバンクは84.7％を所有している。

また、SprintとT-Mobileは、資金調達を完了する過程にあると言います。しかし、まだ何も明確な設定事項は見えてきません。両社間の取引が見えるまでしばらく時間がかかるかもしれない。

ソフトバンクの孫正義氏が、11月に合併が最終プロセスに入ったと報じられた。

任天堂は前回の会計年度に1500万台を超えるスイッチ・コンソールを販売し、大成功を収め、自社の期待を上回りました。任天は、2017年4月から年間で1,000万台を出荷し、去年の10月に1400万台に、その後、今年1月に1500万台に予測を引き上げました。 2017年3月3日リリース以来販売されている総額は1779万ドルで、5年間のWii Uの販売額1356万ドルを上回っています。

Nintendo Switchは、500％の利益獲得

全体として、任天堂の営業利益は前年同期比505％増の1780億円となった。収益は116％増の1兆1600億円だったといいます。任天堂は、スーパーマリオオデッセイは 1000万本、マリオカートデラックスは 900万本、スプラトゥーンは 2 600万本、SNES Classic Edition は500万本以上を販売しました。

今年のNintendo Switch販売数は、2,000万台が見込まれています。

任天堂の今年度の業績は、売上高1兆2,000億円から2250億円の黒字化を見込んでいる。同社は今月から来年3月までに2,000万台のNintendo Switchを販売する予定だといいます。段ボールペリフェラルの新しい製品であるLaboは、若いスイッチユーザーをより取り込めることが期待されています。